「日本のグローバル人材育成の実態」30-59歳グローバル人材育成担当者意識調査| 人材育成・組織開発・教育研修のアルー

「日本のグローバル人材育成の実態」
30-59歳グローバル人材育成担当者意識調査

2011年7月13日
アルー株式会社
代表取締役社長　落合文四郎

　この度、グローバル人材育成について考えるために、アルー株式会社（代表取締役社長　落合文四郎、東京都新宿区）は、従業員数500名以上の企業にて、総務・人事・経営企画部門に所属する30～59歳のグローバル人材育成担当者202名を対象に、意識調査を実施しました。

　今回の調査の結果、企業におけるグローバル人材育成の現状および今後の方向性が明らかとなりました。

　まず、「グローバル人材育成の重要度」について質問しました。その結果、約7割が「重要度が高い」と回答しました。また、グローバル人材として育っているかについては、「育っていない」との回答が7割以上でした。続いて、グローバル人材育成のためのテーマ・カリキュラムについて、現在の取り組み内容の上位は、「語学」、「コミュニケーション」、「マネジメント」でした。また、今後最も強化が必要だと思われる内容についても、上位は、現在と同様の結果となる中、「思考力」や「課題解決力」の強化が票を伸ばしました。一方、「グローバル人材としての成長度」と「テーマ・カリキュラム」との相関関係を見たところ、グローバル人材として育っていると実感している割合が最も高かったテーマは、「自己理解」でした。

　次に、「グローバル人材育成の対象範囲」の質問では、「選抜社員」との回答が、約7割でした。続いて、「育成対象として優先順位が最も高い階層」については、「中堅社員」との回答が、約4割で最も高く、管理職手前の「現場社員」が上位にあがる結果となりました。さらに、「グローバル人材の定義」について質問しました。すると、「多種多様な価値観の受容と変化に対応できる人材」、「コミュニケーション能力が高い人材」、「リーダーシップを発揮できる人材」など、定義はさまざまとなりました。最後に、「グローバルリーダーを育てるために、修羅場を体験させるとしたらどの国で経験させたいか」を質問しました。その結果、「中国」が他国を大きく引き離し1位となりました。

　国際ビジネスの舞台が、欧米先進国からアジア新興国へと変化しつつある中、日本企業が国際競争力を取り戻し、継続的に成長していくためには、組織と人材のグローバル化は、避けられない課題です。いち早くグローバル化を進めるためには、今後のビジネス展開を踏まえ、「グローバル人材要件」を明確にするとともに、一貫した育成体系によって、国内外問わず活躍できる人材を戦略的に早期育成し、その中から次代のグローバルリーダーを輩出していくことが重要となります。従来のやり方に留まることなく、スピード感を持ってグローバル化に取り組む企業の対応力が今後の企業成長の鍵を握るのではないでしょうか。