レポート : 2014年度新入社員総括レポート~14新入社員の育成は、「経験の数を増やし、自ら成長できるまで支援する」~

2014年05月12日


アルー株式会社

アルー株式会社では、2014年度新入社員育成について考えるために、「新入社員研修の傾向」と「配属後の育成環境」という2つの観点から情報を収集し、 総括レポートとしてまとめました。

調査結果概要

本レポートは、第1部「新入社員の傾向」、第2部「職場の育成環境」、第3部「まとめ」の3部構成となっております。

第1部は、弊社が2014年4月の1ヶ月間にご支援した約10,000人の新入社員研修で、実際に弊社講師・スタッフが見たこと、新入社員から聞いたこと、各企業の人事担当者様からいただいた所感をもとに、新入社員の傾向をまとめております。

第2部では、入社3年目を迎える若手社員を対象とした意識調査結果から、入社から現在までを振り返り見えてきた課題と新入社員が職場で成長していくための環境作りの方向性をまとめております。

第3部では、2014年度新入社員への継続した育成と、2015年度新入社員育成の企画に向けたポイントをまとめております。

今年度の新入社員は、言われたことを忠実に実行する「真面目」な取り組み姿勢が、例年に増して強い傾向が見られました。また、“型”の習得意欲も高く、周囲の雰囲気を読み取り、打ち解ける適応力の高さもうかがえました。

その一方、昨年より一層「守りの姿勢」が強く、和から外れることを恐れ、自ら一歩踏み出すことを躊躇するといった「主体的に行動する力」が弱い傾向が見られました。また、目の前の正解や自分基準の達成で満足するなど、「相手視点」や「競争意識」の低さも年々強まっている傾向が見受けられました。

例年以上に真面目で素直な反面、周囲に合わせる、ともすると自己成長に消極的な傾向であるため、総じて、社会人として成果を出していくために、新入社員が自ら成長サイクルを回していけるよう、徹底したスタンス教育と組織的な継続フォロー、「経験の数を増やし、自ら成長できるまで支援する」ことが、2014年度新入社員の育成に有効ではないかと考えられます。

新入社員育成における、2008年度から2014年度への変化

新入社員育成における、2008年度から2014年度への変化

※アルー「2014年度新入社員総括レポート」より

調査結果抜粋

第1部: 2014年度新入社員の傾向

研修現場の傾向調査では、社会人として求められる「モラル」・「集団生活・チームワーク」・「成長意欲」・「業務遂行」を軸に、弊社講師・スタッフが現場で見てきたことを定性・定量の両面からまとめ、2014年度の特徴を浮き彫りにしました。

  • 相手に配慮しながら、わかり易く意見を発信できる 45.5%(+15.5%)
  • 物事を読み取る力がある 37.6%(+1.2%)
  • 間違いを気にせず、とにかくやってみることができる 38.6%(-18.5%)
  • 他社に対して競争意欲がある 10.9%(-12.8%)

※調査データ一部抜粋/()内は昨年対比

第2部: 職場育成の環境 入社3年目社員の意識調査から見る「新入社員が職場で育つ環境作りの方向性」

入社3年目社員が入社から現在までを振り返り、入社1年目から3年目までに、仕事で成果を出していく上で身につけておくべきだと思うこと。

1年目
  • 1位 ビジネスマナー
  • 2位 コミュニケーション力
  • 3位 ビジネス文書
2年目
  • 1位 思考力
  • 1位 コミュニケーション力
  • 3位 問題解決力
3年目
  • 1位 問題解決力
  • 2位 専門性
  • 3位 指導力

※上位3位のみ抜粋

第3部: 2015年度新入社育成企画における5つのポイント

Point 1
成長のための土台づくり ~スタンス面の徹底強化~

新入社員が自己成長していけるよう、成長の土台となるスタンス面の徹底強化、内発的動機の醸成を図る

Point 2
経験から学び成長を促す ~経験学習サイクルと成長支援~

経験の中で内省し、教訓・気づきを引き出し、成長へと導く経験学習サイクルを自ら回せるよう周囲が積極的に支援する

Point 3
人が育つ風土づくり ~職場全体で取り組むOJT~

職場全体で共通意識を持ち、全社員が当事者意識を持って、新入社員育成に取り組む環境をつくる

Point 4
成長のための継続フォロー ~スタンスとスキル両輪アプローチ~

スタンスとスキルの定着化・強化に向けたフォローアップの機会を定期的に設定し、成長スピードを加速させる

Point 5
長期的なキャリア開発 ~成長ステップ・育成体系の構築~

一貫した人材育成体系をもとに、研修や育成施策を実施し、新入社員の継続的な成長、長期的なキャリア・能力開発を支援する

※本レポートは法人企業の人事・教育研修・人材開発ご担当者様向け資料となっております。結果詳細をお知りになりたいお客様は、下記お問合せフォーム、またはお電話にてお申込みください。

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