レポート : 「成長する組織とOJTの実態」 25-34歳社会人意識調査

2009年01月22日


アルー株式会社

この度、職場における人材育成を考えるために、アルー株式会社(代表取締役社長 落合文四郎、東京都千代田区)は、入社3年以内の新卒社員を担当しているOJTトレーナー300名(25~34歳会社員、従業員700名以上の企業、管理職を除く)を対象に、新人育成に関する意識調査を実施しました。

調査結果概要

25~34歳の社会人に対する意識調査結果から、企業の人材育成に対する取り組み状況と課題が明らかとなりました。OJTトレーナー自身は、組織が成長していくためには人材育成は欠かせないものであり、新人育成に対しても非常に前向きに捉えているようです。新人とOJTトレーナーに対する取組みが行われている企業は多く、OJTトレーナー研修については約7割の企業で実施されていました。その一方で、新人とOJTトレーナー以外の関係者を巻き込むような施策を行っている企業は少なく、新人育成の負担が、OJTトレーナーに集中している現状が浮き彫りとなりました。

また、OJTトレーナーの約6割が、経営層・上司は新人育成について理解が不足していると感じており、育成に対する指示・報告が一方通行になっていたり、育成に対する意識が行動として示されていないことに対する不満の声が多く挙がりました。一方、同僚・先輩に対しては、日常的にアドバイスをもらったり、育成業務の分担などのサポートを受けていることから、不満の声は少ないようです。さらに、成長している組織ほど、同僚・先輩のサポートが充実しているとの声から、新人育成について組織ぐるみで取り組まれていることがうかがえます。人事部門に対するOJTトレーナーの要求は多岐に渡っており、新人育成環境については、まだ改善の余地が多く残されている現状が明らかとなりました。

経済情勢の変化や、労働人口の減少に伴い、より一層、新人・若手層の即戦力化が求められつつあります。そのような中で企業が成長していくためには、人材育成に組織ぐるみで取組み、会社からのメッセージとして育成方針が社内で共有された上で、それらが具体的な行動や施策に落とし込まれているかどうかが鍵となるのではないでしょうか。

なお、本調査において「OJTトレーナー」とは、「現場で新入社員に対し1対1で指導を行う先輩社員(メンター、OJTリーダー、OJT担当者等)」を示します。

実施要項

調査期間
2009年01月09日(金) ~ 2009年01月12日(月)
対 象 層
25~34歳の大卒・大学院卒以上の正社員(管理職を除く)

調査結果抜粋

職場において、新人育成をするのは当然だと思いますか。

  • はい(97.3%)
  • いいえ(2.7%)

あなたの職場では、どのような方法で新人育成がサポートされていますか。

  • OJTトレーナー研修(71.5%)
  • 新人とOJTトレーナー/上司との面談(60.9%)
  • 日報や月報などの定期報告書(47.6%)

貴社の新人育成において、理解不足を感じるのはどの階層ですか。

  • 経営層(30.9%)
  • 上司(25.5%)

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